医療IT最前線 第59回
電子カルテのデータを経営に活かす
電子カルテが生まれて約20年が経ち、診療所の普及率も4割に達しようとしています。新規に開業する医師は必ず電子カルテを導入し、既存に開業している先生でも、電子カルテにいずれは導入する必要があると考える時代になりました。 ･･･もっと見る
［救急医療］ 救急搬送者の約5割は軽症、利用適正化進まず 総務省消防庁
平成30年版 救急・救助の現況（1／11）《総務省消防庁》
総務省消防庁がこのほど公表した「平成30年版（2018年版）救急・救助の現況」によると、17年の1年間に救急自動車が出動した件数と搬送人員数は、ともに過去最多となったことがわかった。 ･･･もっと見る
［医療提供体制］ 43施設の育成プログラムを新規認定 日病・病院総合医
病院総合医育成プログラム 認定施設一覧（1／11）《日本病院会》
日本病院会（日病）は1月11日に開いた理事会で、第2期の病院総合医育成プログラムの認定施設を決定した。 ･･･もっと見る
［医療提供体制］ 医師の在院時間の把握実施は4割 厚労省・実態調査
医師の働き方改革に関する検討会（第16回 1／11）《厚生労働省》
厚生労働省は1月11日の「医師の働き方改革に関する検討会」に、2018年2月に公表した医師の労働時間短縮のための緊急的な取り組みの実施状況について、フォローアップ調査した結果を公表した。医 ･･･もっと見る
［医療提供体制］ 時間外労働、地域医療確保の特例上限は年1,900～2,000時間
医師の働き方改革に関する検討会（第16回 1／11）《厚生労働省》
厚生労働省は1月11日の「医師の働き方改革に関する検討会」に、2024年度から勤務医に適用する時間外労働の上限時間数を原則、年960時間、地域医療の確保に配慮した特例水準は年1,900～2,000時間とすることを提案した。若 ･･･もっと見る
【NEWS】[医薬品] 風疹予防接種を無料化、39～56歳男性に3年間
厚労省
首都圏などで流行している風疹について、厚生労働省は12月11日、定期予防接種の機会がなかった現在39～56歳の男性を対象に、2019年から21年度末までの約3年間、全国で原則無料でワクチン接種を実施する方針を発表した。 ･･･もっと見る
外来からサービス付き高齢者向け住宅まで持続可能な医療介護体制を整備
クリニック内藤・コンスウェル（兵庫県伊丹市）
医療法人社団温新会は1988年に、先代の内藤正院長がクリニック内藤を開院。翌年から兵庫県伊丹市周辺で在宅看取りを開始し、2000年、介護保険事業拠点「コンスウェル」も開設した。 ･･･もっと見る
Ｑ．茨城県薬剤師会で独自に行なわれている「セルフメディケーション支援薬局」とは？
「健康サポート薬局」に近い考え方として、地方において独自の「セルフメディケーション支援薬局」を認定する動きがあるようですが、どのような仕組みなのか教えて下さい。 ･･･もっと見る
［医薬品］ 抗がん剤などで使用上の注意の改訂を指示 厚労省通知
「使用上の注意」の改訂について（1／10付 通知）《厚生労働省》
厚生労働省はこのほど、抗がん剤のアキシチニブやレナリドミド水和物などについて、添付文書の「使用上の注意」の改訂を指示する通知を日本製薬団体連合会に送付した。 ･･･もっと見る
［診療報酬］ 一般病床と療養病床、病院病床として統一を 武久日慢協会長
日本慢性期医療協会 定例記者会見（1／10）《日本慢性期医療協会》
日本慢性期医療協会（日慢協）の武久洋三会長は1月10日会見し、2018年度の診療・介護報酬改定で20対1医療療養病床以外の慢性期病床（25対1医療療養および介護療養）の廃止の方向が明確になったことから、「病院病床」として一般病床と療養病床の施設基準を一本化することを20年度改定に向けた課題として提唱。 ･･･もっと見る
