特集記事
特集 入院患者数は最少を更新
2017年患者調査の概況から
厚生労働省ではこのほど、「2017年患者調査」の結果を取りまとめ公表した。入院・外来別にみると、入院131万2,600人、外来719万1,000人となり、入院患者は現行の調査方法となった1984年以降では最少を更新した。一方... ･･･もっと見る
特集 目指せ！戦略的広報！ 限られた資源で院内・院外広報の働き方改革を目指す
安城更生病院の広報戦略
愛知県厚生農業協同組合連合会安城更生病院企画室課長（現：知多厚生病院） 田實直也 氏企画室広報担当 井桁千氏 氏病院広報は肩身が狭い!?いきなりですが、皆さんの病院では、「広報」が重要視されてい... ･･･もっと見る
特集 「老健」が地域医療・介護を変える！？（後編）
～老健の現状
■事例管理データの見える化で在宅復帰率、回転率をキープ独立行政法人地域医療機能推進機構 宮崎江南病院附属介護老人保健施設（宮崎県宮崎市）2018年4月から「超強化型」を算定する宮崎江南病院附属介護老人保健施... ･･･もっと見る
特集 「老健」が地域医療・介護を変える！？（前編）
老健の現状
介護老人保健施設が、「中間施設」としての位置づけを強めている。同時に、介護療養病床の廃止に伴い介護医療院が創設され、老健のあり方が問われる時代となった。地域包括ケアシステムのなかで老健をどのように位置... ･･･もっと見る
特集 ”横浜型”地域包括ケアに向け在宅医療をデザインできる人材を養成
地域医療の先導者 水野恭一（横浜市医師会会長）
神奈川県横浜市は、地域包括ケアシステムの構築と在宅医療の担い手不足が課題となっている。横浜市医師会はこの課題の解消に向けて、横浜市行政と協働で18区すべてに在宅医療連携拠点を設置。相談窓口を設け、医療関... ･･･もっと見る
特集 高齢者・患者の災害避難（下）
ワークショップ－被災した患者の福祉的なニーズに気づけるか平時からの医療福祉連携で備えよう
ワークショップ－被災した患者の福祉的なニーズに気づけるか平時からの医療福祉連携で備えよう研修会の講演を受けて、参加者によるワークショップが行われた。そこでは医療と福祉が連携して、福祉的配慮を含めての支... ･･･もっと見る
特集 高齢者・患者の災害避難（中）
災害支援のベテラン職員を北海道の被災地へ派遣
災害支援のベテラン職員を北海道の被災地へ派遣社会福祉法人典人会のDCATが北海道胆振東部地震の被災地支援で活動したのは2018年9月10日からの10日間だった。派遣メンバーはそれぞれの経験が評価されて選抜された。... ･･･もっと見る
特集 高齢者・患者の災害避難（上）
活動報告－北海道被災地に派遣されたDCAT医療福祉連携で被災患者らを守る重要性
地震、豪雨など大災害が多発している今、改めて医療と災害支援や高齢者・患者避難について見直す必要がありそうだ。2018年12月に開かれた、災害派遣福祉チームの活動支援をしてきたNPO団体による研修会では、災害時... ･･･もっと見る
特集 医師の働き方改革の骨子を公表
「時間」を意識した働き方へ変化を
厚生労働省が2019年1月15日までに公表した「医師の働き方改革に関する検討会・とりまとめ骨子」では、医師の労働時間の短縮のために、医療機関内のマネジメント改革などから、トップの意識改革も求めた。労働時間管... ･･･もっと見る
特集 地域格差が広がる在宅医療資源 病院が在宅医療を担う時代へ（後編）
＜パネルディスカッション＞診療所と訪看だけでは在宅医療を担えない病院が専門部署を設けて地域を訪問する
パネルディスカッション－診療所と訪看だけでは在宅医療を担えない病院が専門部署を設けて地域を訪問する司会： 日本医療経営機構理事 今中雄一氏（京都大学大学院教授）シンポジスト： 城守国斗氏（日本医師会常... ･･･もっと見る
