8年ぶりに本体プラス（＋0.38％）となった、2008年診療報酬改定。「産科や小児科をはじめとする病院勤務医の負担軽減」を緊急課題に、1500億円の財源を確保し、主に急性期医療を担う高機能病院の勤務医対策に対して、重点配分が行われたとされている。今改定でも、（１）患者に分かりやすい診療報酬体系（２）質の高い効率的な医療（３）重点的に対応していくべき領域の評価のあり方（４）効率化領域の評価のあり方～という４つの視点（表）が提示され、将来の医療政策の行方が示唆される内容が随所に織り込まれている。今回と次回の２回に分けて中村彰吾部長に、「2008年診療改定」の全体像に対する総括と、具体的な病院勤務医の負担軽減策等について、お話を伺った。